沿革 | 学会活動 | 日本植物生理学会

沿革

学会設立のための総会が、208名の発起人のうち46名が出席して、1959年（昭和34年）４月４日、東京の学士会館で開催されました。この総会によって本会は発足しました。設立趣意書には、国際植物生理学連合に対応できる学会の設立が求められていたこと、理学、農学、薬学など異なる分野で植物生理学関係の研究に携わる研究者が交流できる場が求められていたことが述べられています。

2021年	松江年会オンライン開催国外学生会員の会費4,000円から3,000円へ変更 PCP編集委員補創設
2020年	大阪年会は新型コロナウイルス感染拡大により現地での開催はなく、年会講演要旨集の公開をもって成立 PCP完全オンライン化（冊子体廃止）日本植物生理学会通信印刷廃止（PDF作成）活動基本金（1,600,000円）を基本金へ繰入れ、活動基本金運用規程の廃止
2019年	名古屋年会開催（第60回） JTPB2019開催（名古屋年会と並行開催） 60周年記念バッグ作成
2018年	札幌年会開催学会通信2月号の表1に年会写真の掲載開始ウェブサイトのレスポンシブ対応への改修
2017年	鹿児島年会開催年会講演要旨集の冊子体廃止 Taiwan-Japan Plant Biology 2017 （TJPB2017) Academia Sinica, Taipeiにて開催学生・ポスドクへのTJPB2017旅費補助学会通信11月号の表1に年会ロゴ、表4に年会写真の掲載開始
2016年	岩手年会開催年会講演要旨集の英語版一本化（Abstract Book発行）年会参加費支払いのクレジットカード利用開始 JSPP Newsletter印刷廃止（PDF作成） PCP編集長Twitter開始（https://twitter.com/PCP_EIC)
2015年	東京年会開催英語版ウェブサイトの更新（定款・細則の英語版作成）法人化後初めての代議員選挙
2014年	法人登記により任意団体から一般社団法人（非営利型）へ移行 (2014年1月6日) 旧団体の解散 OUPによるPCP刊行体制とプロフィットシェアへの移行法人化移行後初めての理事会、代議員会開催富山年会開催 PCP編集実行委員会への国外委員の参加、シンポジウムへの国外演者の参加を支援し、国際化を援助。PCPスポンサーシンポジウム法人化後の規程等の制定 PCP刊行体制改変の結果、科研費研究成果公開促進費を辞退し1960年以降受領した科研費による出版助成を打ち切る男女共同参画学協会連絡会の幹事学会を日本植物学会と共同で担当(2014年11月-2015年10月) 法人化後初めての会長候補者選挙学会ウェブサイトの更新（「みんなのひろば」の充実など、2014年12月）
2013年	岡山年会開催会則変更（一般社団法人への移行の準備のため）講談社ブルーバックス「これでナットク！植物の謎 Part 2 ―ふしぎと驚きに満ちたその生き方―」（2013年６月刊行）会員管理システム e-naf の導入 OUPとの出版契約の修正（2014-2023年、Profit share体制へ）科研費研究成果公開促進費「国際情報発信強化Ａ」に採択、編集体制の国際化に取り組みを加速
2012年	京都年会開催年会におけるマスコミ対応指針の制定ライフサイエンス領域融合レビューへの協力を開始国際植物の日（FoPD）への協力を開始
2011年	男女共同参画委員会の設置仙台年会は東日本大震災のため現地での開催はなく、年会講演要旨集の公開をもって成立事前に払い込まれた年会懇親会費のうち約290万円を震災義援金として日本赤十字に寄付会則変更（男女共同参画委員会の設置等のため） PCPマネージングエディターの導入
2010年	国際委員会の設置熊本年会を４日間で開催会則改定 PCP刊行に関するOUPとの契約を2015年まで延長 PCP論文カテゴリのShort Communicationを廃止（６月30日新規投稿受付分まで）、新カテゴリTechniquesとDatabasesの導入、Mini ReviewをReviewとMini Reviewに改訂 PCP論文掲載料を値上げ（51巻８号掲載論文より会員 20,000円、非会員 30,000円へ）学会ホームページ英語版をリニューアル Global Plant Council （GPC）に参加
2009年	学会創立50周年、PCP刊行50周年名古屋年会（４日間開催）にて記念式典および記念国際シンポジウム（Perspectives of Plant Science in the 21st Century）を開催記念のエコバックとマグカップを会員に配布年会業務の企業委託システムを大幅導入会則改訂、会計規程制定 PCP刊行に関するOUPとの契約を2013年まで延長 PCP表紙デザインとPCPロゴマークを刷新し、全ページカラー印刷とする PCP50周年記念の特集号（全３号）を刊行日本植物生理学会50周年記念誌の刊行市民講座「植物科学をもっと楽しもう 2009」開催（科研費補助金事業） Plant Biology 2009 （アメリカ植物生物学会ASPB主催、ハワイ）に環太平洋６ヵ国と共に協賛参加（日本からの参加約180名） The Global Plant Council （GPC）の発足とJSPPの積極参加国際対応委員会（常設）の設置を提案内閣府行政刷新会議の事業仕分けによる「植物科学研究事業」「バイオリソース事業」等の予算削減評価に対し、担当大臣宛「植物科学研究の事業仕分け・日本植物生理学会会長意見書」を提出
2008年	学会監修「植物まるかじり叢書」第２-５巻刊行年会英文要旨のPCP Supplementとしての配布を廃止（外国人には英文要旨集を配布） PCP特集号（Plant Reproduction）を刷新デザインで刊行（試行）年会実務の一部に企業委託を導入日本植物生理学会通信・JSPP Newsletterの表紙とデザインの刷新と内容の充実学会ホームページリニューアル年会オンライン登録システム刷新会計外部監査（公認会計士、税理士）導入日本学術振興会によるPCP科研費の定期的実地検査実施国際金融危機による円/£為替レート大きく変動し、PCPロイヤリティ大幅減収
2007年	PCPオープンアクセスプログラムの開始学会監修「植物まるかじり叢書」第１巻刊行学会監修講談社ブルーバックス「これでナットク！植物の謎」刊行 PCP論文賞の選考を学会賞選考委員からPCP論文賞選考委員会へ変更市民講座「植物科学をもっと楽しもう 2007」開催（科研費補助金事業）会費のオンラインクレジット決済導入（国内通常会員のみ） PCP印刷業務の一般入札実施
2006年	永年会員選考規程を制定 Nam-Hai Chua基金覚書を制定若手海外共同研究フェローシップ創設 PCP組版を中西印刷からOUPへ海外編集実行委員を含むPCP Editorial Meeting を開催 PCPアーカイブ（電子版での収録）完成プレゼンテーション用資料「遺伝子組換え植物とは？」完成
2005年	第１回功績賞の授与年会における「高校生生物研究発表会」の開始提言「遺伝子組換え植物の社会における適切な受容を進める体制を求む」を公表プライバシーポリシーの改定 PCPイネ特集号の刊行 PCP投稿論文数500編を超える市民講座「植物科学をもっと楽しもう 2005」開催（科研費補助金事業）日本学術会議に協力学術研究団体として登録
2004年	第１回日本植物生理学会賞の授与国際対応検討委員会が答申「JSPPの国際対応についての提言」提出年会での一般発表、シンポジウムいずれも液晶プロジェクター使用となる
2003年	会則の大幅改定（新会則は2004年１月１日より施行）プライバシーポリシーの制定「日本植物生理学会第○回年会」を次年度からの年会の正式名称とする Plant Biology 2003 （アメリカ植物生物学会主催、ハワイ）に積極参加提言「私たちの生活を支える植物科学の発展に向けて―植物科学政策へのアピール―」を公表 PCPのインパクトファクターが３を超える学会ホームページを改新広報委員会発足 HP 「みんなのひろば」質問コーナーを開設して回答を開始年会における学部生（３年生以下）および中高教員の無料参加を開始市民講座「植物科学をもっと楽しもう 2003」開催国際対応検討委員会（会長諮問委員会）の設置
2002年	10年計画委員会から答申岡山年会で本部企画シンポジウム「JSPP明日への歩み」開催会則改定（広報委員会を新設、運営委員として広報幹事を追加）日本植物生理学会賞と功績賞を創設奨励賞・論文賞授賞規程を改定し、併せて学会賞選考委員会規程を制定名誉会員選考規程の制定電子メールによる評議員連絡と会員へのメール配信を開始年会での一般発表はOHP、シンポジウムでは液晶プロジェクター使用 PCPのオンライン投稿、オンライン審査の開始
2001年	第１回特別賞の授与 PCPオンライン審査システムの導入検討 PCP外国人編集実行委員の増加（15名中５名） PCPの共同宣言（論文発表の研究試料や生物学的情報を植物科学コミュニティの共通財産とみなし希望者へ提供すること）への参加学会賞検討委員会と10年計画委員会を設置社会広報委員設置（後に広報委員会）ホームページ企画委員会設置（後に広報幹事） 2003年環太平洋合同大会（Plant Biology 2003）準備委員会設置学会ホームページに「みんなのひろば」設置 JSPPロゴマーク付特製マグカップ作成年会のオンライン登録開始
2000年	学会通信をB5判からA4判へ Oxford University Press (OUP) 社とPCPの出版に関する提携契約 PCPのオンライン購読（オンラインジャーナル）を開始（７月号より）特別賞の創設 PCPのインパクトファクターが２を越す（2.26、1999年）将来計画検討委員会から答申提出総会の規定を変更（必要とする場合にのみ開催することとした）
1999年	JSPP創立40周年の年会にて40周年記念企画「日本植物生理学会、21世紀に向けて」開催学会通信第76号に「日本植物生理学会創立40周年記念特集」を掲載評議員選挙の専門分野別選出を廃止、地区別のみとする
1998年	会長再任禁止を定める
1997年	学会ホームページを開設 PCPを月刊に、同時に表紙のカラー写真化 PCPに超過ページチャージ制度（９ページ以上）を設定する OHPによる発表を年会で初めて採用（従来はスライド）米、加、豪植物生理学会との合同大会Plant Biology 1997 （バンクーバー、８月２-６日）を開催
1996年	円高（150円/$）による外国会員会費収入減少
1995年	阪神淡路大震災被災者の年会参加費を無料とし、学会本部が負担
1994年	第１回奨励賞・論文賞の授与
1993年	国外学生会員枠を設ける（６名登録） PCP Supplement （年会・シンポジウム、英語要旨集）の発行開始 PCP表紙を濃緑色とする奨励賞と論文賞の創設
1992年	会長重任禁止を定める
1991年	PCPにRapid ReportとMini Reviewを設ける
1990年	Current ContentsのMost Impact Journal 600にPCPが入る PCP論文の英文校閲料を著者負担とする年会にて公開シンポジウム「我が国おけるプラントサイエンスの展望」開催
1989年	年会・シンポジウム要旨を文部省学術情報センターデータベースに登録消費税導入、３％の支出増
1988年	PCPをB5判からA4判とし、PCPのフロッピーディスクによる印刷開始学会のロゴマークを制定学会通信（２月号）に年会およびシンポジウムのプログラムを掲載円高により外国団体会員会費収入減る（この頃10円の円高で103万円の減収）評議員会は従来会長が議長となっていたが、評議員から議長を選ぶことにした
1987年	学会ロゴマーク公募（17作品応募）著者にPCP採択論文のフロッピーディスク提出が求められる国外会員の銀行小切手換金手数料を徴収
1986年	会長は就任１年前に会員による選挙で選出することが決定された学会諸組織の将来のあり方に関する専門委員会設置 PCPへの外国からの投稿が100編を越す PCPの大判（A4）化検討開始
1985年	学術会議会員選出方法が変わり、JSPPが研連に候補者と推薦人を出すこととなった
1984年	別刷200部をPCP論文著者に無料で贈呈することとした
1983年	学会通信第32号に「PCPへの投稿論文原図の画き方についてのお願い」掲載 PCP第24巻３号を中心に故芦田譲治氏への献呈論文掲載基金の利子も基金に入れることとした評議員は連続して３期以上は継続できないように会則を変更
1982年	学会通信第30号にPCP関連の整理データ掲載（古谷編集長）
1981年	PCP論文審査料の廃止通常会員の会費制度改正案（membershipとPCP購読を分ける）に関するアンケート調査実施
1980年	学会通信に、民間研究助成・賞の詳しい案内と新入会員氏名を掲載基金を別会計に移した
1979年	JSPP創立20周年の年会で創立20周年記念特別講演会（田宮博氏）開催助成金委員会（各種財団への推薦のための委員会）設置 PCPの実行委員体制での編集開始
1978年	会則改定（評議員会を最高意思決定機関として認定、年会委員会を設置） PCP年８号刊行、keyword indexをつける評議員会が最高決定機関とすることを会則に明記会費を値上げ JSPP Newsletterを刊行し、国外会員に送付開始
1977年	評議員定数を会員20名当り１名から18名当り１名に改正 PCP特別号刊行
1976年	会費前納制であるが未納者も１年間は会員として扱うことを明記
1975年	International Association of Plant Physiology (IAPP) の第１回会議がドイツで開催される（20ヵ国 165名、ドイツ植物生理学会大会参加者 596名）国内団体会費12,000円を16,000円、国外団体会費を$50から$60に値上げ学会誌刊行センターによるPCP論文のマイクロフィッシュ収録開始国内個人会員 1,240名、外国個人会員 331名予備金を基金とし、「財政のゆるす限り漸増させる」方針を確認
1974年	PCPにsubject indexが付く
1973年	外国人個人会員会費$20に値上げ（277円/$）名誉会員を推薦会則から会費の額の項目を削除し、総会の承認によって決定と変更
1972年	PCP掲載論文数 166編（うち75編は外国からの論文）
1971年	10月円切り上げ（$1が308円）にともない、外国人個人会員会費を$14 （308円/$）に値上げ
1970年	学会本部を東大から中西印刷（株）（京都）に移転幹事長、庶務幹事、会計幹事の運営体制へ「植物生理―基礎と応用―」を休刊 PCPを年４号刊行（季刊）から隔月刊行へ評議員数 65名和文誌検討を常任評議員会に委ねる
1969年	和文史検討委員会の設置評議員会の中に常任評議員会を設置（６名）学会事務中央化の準備始まる
1968年	編集長制によるPCP編集体制（瀧本敦氏が初代編集長）日本植物生理学会通信の発行を開始（第１号、７月１日発行、ただし２年間は謄写版印刷）
1967年	国外会費未納分の取り立てと会費値上げにより財政健全化へ学会本部を京大（芦田会長）から東大・理・生物化学（高宮会長）へ移転 PCP特別号刊行
1966年	年会の全国巡回が開始（前年までは東京）国外会員が900名を越す
1965年	第６回シンポジウム「植物生育のケミカルコントロール」開催（於東京）シンポジウムと同時に一般講演を開始し「年会」の名称を初めて用いる物価高騰、PCP増頁、国外会費収入の不調などにより、予備金全額を一般会計に投入して、国内会員約半数が会費前納して切り抜ける
1964年	和文誌を「植物生理―基礎と応用―」に改名
1963年	PCP特別号売上85万円および田宮記念会から26万円が学会に寄付された
1962年	American Institute of Biological SciencesがNational Science Foundationの援助を得て、３ヵ年（1962-1964年）、JSPP国外新入会員500人分の会費を負担 PCPがBiological Abstracts、Chemical Abstracts、Current Contentsに抄録され始める PCP特別号（Studies on Microalgae and Photosynthetic Bacteria、田宮博先生退官記念）刊行植物生理学および生物学の長期計画立案
1960年	第１回シンポジウム「開花生理」開催（於東京） PCP刊行に文部省科学研究費補助金（以後、毎年）第１回評議員選挙および第１回会長選挙
1959年	日本植物生理学会（JSPP）設立（４月）芦田譲治氏が初代会長に、運営委員として幹事長と幹事を置く和文誌「日本植物生理学会報」第１巻第１号発行欧文誌「Plant and Cell Physiology （PCP）」第１巻第１号発行編集は東京大学応用微生物学研究所に設置された「編集オフィス」が担当 JSPP設立基金にアジア財団126万円など166万円の寄付金

学会活動

沿革

法人化に関する資料

学会活動